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アナタの家は大地震で倒れる!
アナタの家は大地震で倒れる

木造住宅40% 1,000万戸が危ない!

日本における木造住宅2,450万戸のうち、その4割の1,000万戸の住宅で大地震に対する耐震強度が不足しています。つまり、10軒の内、4軒が倒壊する可能性があります。この4軒に該当するのは、昭和56年(1981年)6月に新耐震基準が改定される以前の木造住宅です。新耐震基準以前に建てられて耐震改修もされていない木造住宅は、震度7のような大地震がくればまさに倒壊する可能性大なのです。
しかし、多くの人が「自分の家」のこととは思っていないのが現状ではないでしょうか。
阪神大震災では、木造住宅の倒壊が原因で8割の方が亡くなっています。
著者の稲毛さんも阪神大震災で息子さんを亡くされました。一級建築士で神戸市役所の建築技術者として働いておられた著者でさえ、木造住宅の耐震性に無知でした。
その情念が、十数年もかけてこの本を書かせたのだと思います。

著者の願いは、もっと多くの人に「古い木造住宅の怖さと、耐震改修の必要性」を知ってもらい、一刻も早く、耐震性のある住宅に改修し、大地震に対する安心を得てもらうことです。

たった150万円で、あなたの家族の生命と財産が助かる!

必要最低限の耐震改修を行うのであれば、「耐震改修工事費」は、150万円。
それに「耐震診断費」「耐震改修計画策定費」を加えて全体の総額は、平均200万円程度になります。それぞれの自治体にもよりますが、補助制度が4分の1程度であれば、約150万円程度で耐震改修ができます。それと同時に耐震改修は、老朽部分も直しますので、少なくとも20年は住宅の寿命を延ばします。
 150万円はまとまったお金ではありますが、もっとも大切なあなたの命と家族の命、そして生きていく上で重要な財産も助かります。稲毛さんは、耐震改修に使う

150万円は、10倍以上の投資価値があると主張されています。
著者の願いは、もっと多くの人に「古い木造住宅の怖さと、耐震改修の必要性」を知ってもらい、一刻も早く、耐震性のある住宅に改修し、大地震に対する安心を得てもらうことです。

耐震改修の進め方と具体的な事例が役立つ!

木造耐震改修は、「自らによる耐震診断」→「専門家による耐震診断」→「耐震改修計画策定」→「耐震改修工事」→「安心な住宅」という流れで進めていきます。
1995年に制定された「耐震改修促進法」は、2005年11月に大改正され、2006年
1月より施行されました。国の基本方針は地震被害を減災するため、2015年までの
10年間で住宅を150万戸~200万戸耐震診断し、100万戸を耐震改修することを目標に定めています。現在耐震診断の補助制度がある自治体は55%、耐震改修の補助制度は28%です。また、耐震改修のローンでは、住宅金融支援機構のリフォーム融資の一つに「耐震改修工事に対する融資制度」があります。平成19年7月には「高齢者向け返済特例制度」もできています。

本書では、愛知県と神戸市から「リフォームに合わせた耐震改修事例」を掲載しています。リフォームした箇所の写真やリフォーム後の間取り、要した費用など具体的事例も掲載していますので参考になると思います。

著者の願いは、もっと多くの人に「古い木造住宅の怖さと、耐震改修の必要性」を知ってもらい、一刻も早く、耐震性のある住宅に改修し、大地震に対する安心を得てもらうことです。

●近畿圏の「うえまち上町断層帯地震」で死者42,000人想定、中部圏の「猿渡―高浜断層帯地震」で死者11,000人想定

中央防災会議専門調査会は、近畿圏と中部圏の内陸直下型地震の被害想定を上記のように発表しました。東海、東南海、南海地震同時発生時の死者想定24,700人、首都直下地震の死者想定12,000人からみても、非常に多いといえます。死者の想定は約80%が古い木造住宅の倒壊が原因と言われています。近畿圏と中部圏では耐震性のない木造住宅がまだまだ多く残っています。大地震が来る前に一人ひとりが木造耐震改修を一刻も早く急がなければなりません。

詳しくはこちらを
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テーマ:防犯・防災 - ジャンル:ライフ

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